地震に強い家とは？特徴や構造、判断基準をわかりやすく解説 | home tag

2024年元日に発生して大きな被害をもたらした能登半島地震、今後30年以内に70〜80％の確率で起きるとされる南海トラフ地震など、昨今大地震についての関心がますます高まっています。地震大国の日本で安心・安全に生活するためには「住まいの地震対策」が欠かせません。

この記事では、今後家の新築を予定している方に向け「地震に強い家」とはどのような家のことをいうのか、あらためて解説します。建物形状や構造などの地震に強い家の特徴や構造、耐震基準など、設計時に考えるべき地震対策をまとめて解説するので、これから建てるマイホームの地震対策のためにぜひ参考にしてください。

＜本記事はこんな人におすすめ＞

・地震に強い家とは？地震に対する建物の強さを示す指標「耐震等級」について理解を深めたい方

・地震に強い建物の構造とは？耐震構造・制震構造・免震構造の基本知識を理解しておきたい方

・どんな家に住むのが安心？地震に強い家の特徴や判断基準を詳しく知りたい方

＜本記事でわかること＞

・耐震等級は耐震性を示す指標で、地震による建物の倒壊・損傷のしにくさを基準としている

・建物を建てる際は、地震対策として「耐震」「制震」「免震」のいずれかの構造が施される

・形状がシンプルかつ小さな質量で高さが低く、強固な地盤の土地に建つ築浅の建物は地震に強いとされている

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地震に強い家とは？
- 耐震等級
- 地震に強い建物の構造
地震に強い家の5つ特徴
地震に強い家の判断基準
トヨタホームが地震に強い理由｜強固な構造と工場品質
トヨタホームなら「耐震」で確かな耐震性能を確保！住まいに安心・安全を！
地震に強い家のよくある質問

地震に強い家とは？

そもそも「地震に強い家」とは、どのような家のことをいうのでしょうか。まず、地震に強い家の目安となる「耐震等級」「地震対策としての構造」の2つについて解説します。

耐震等級

建物の耐震性能を表す指標の1つが「耐震等級」です。耐震等級はその建物の地震による倒壊・損傷のしにくさを基準に耐震性を表す指標で、耐震等級1〜3の3つにレベル分けされています。数字が大きくなるほど耐震性が高くなり、耐震等級3が最高レベルの耐震性です。

耐震等級の認定に影響する要素としては、基礎構造の違い、建物の重さ、耐力壁の数と配置、床や天井（水平構面）の体力などが挙げられます。耐震等級1は建築基準法上の耐震基準と同等レベルの耐震性であり、建物新築時に最低限満たしていなければならない耐震レベルです。

耐震等級1

建築基準法で規定されている、建物に備わっているべき最低限の耐震性能＝耐震基準を満たしていることを示すのが「耐震等級1」です。

震度5程度の数十年に一度程度起こる、中地震に見舞われても大規模な工事が不要な損傷で収まり、震度6強〜7相当の数百年に一度程度起こる可能性のある大地震でも倒壊・崩壊しないレベルの強度になるよう、構造計算されている建物が該当します。

耐震等級1の建物は、大地震に遭遇してもすぐに倒壊・崩壊することはないものの、構造に損傷が生じる可能性は高く、そのまま住み続けるのは難しいでしょう。大規模な修繕や住み替えが必要になる可能性があります。

耐震等級2

耐震等級2の建物は耐震等級1の建物に比べて1.25倍の耐震強度を誇ります。耐震等級2は「長期優良住宅」の認定基準にもなっており、長く住み続けられる家に求められる基準といえるでしょう。

耐震等級2の家は、数百年に一度程度起こる可能性のある震度6強〜7相当の大地震に遭遇しても、軽度の修復をすれば引き続き住み続けられる基準で設計されています。なお、災害時の避難場所に指定される学校、病院といった公共施設で必要とされるのは耐震等級2以上です。

耐震等級3

耐震等級の最高レベルが「耐震等級3」です。耐震等級1と比較すると耐えられる地震力の強さは1.5倍であり、耐震等級3の家は震度6強〜7レベルの大地震に遭遇しても、特に大きな修復をすることなく住み続けられるよう設計されています。災害時の救援・復興の要となる消防署や警察署に求められる基準であることからも、その耐震性の強さがわかるでしょう。

2016年に発生した熊本地震では震度7の揺れが立て続けに2回発生しましたが、等級3の家の倒壊はゼロ、80％以上で建物に被害がなかったとの報告もあるほどです。一方、等級1の建物では倒壊した例が多く、等級2でも倒壊する家があったといいます。

大地震のあとには大きな余震が起こることも少なくないため、地震に対する備えを万全なものにするには、耐震等級3をクリアしておきたいところです。

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地震に強い建物の構造

地震に強い家のもう1つの目安となるのが「地震対策としての構造」です。建物を建てる際には、必ず「耐震」「制震」「免震」いずれかの地震対策が施されます。それぞれ、どのような構造か見ていきましょう。

耐震構造

耐震構造とは、柱や梁・壁など建物の構造自体の強度を高めることにより、地震の揺れに「耐える」よう設計された構造を指します。

耐震構造は住宅の建築プランに盛り込まれていることが大半で、建築費の範囲内で取り入れられるのが大きなメリットです。建物自体の強度を上げるため、台風接近時の強風による揺れなど地震以外の揺れにも効果を期待できます。

ただし、建物が揺れることそのものを抑える効果は少なく、家具や家電の倒壊、物の落下などのリスクはあります。

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制震（振）構造

建物の構造部に制震装置（ダンパー）を設置して地震の揺れを吸収させることで、建物に伝わる揺れのエネルギーを軽減させ、建物の倒壊や崩壊を防ぐのが制震構造です。耐震構造と異なり、建物自体の揺れを抑えられるので、揺れによる構造部へのダメージや室内の損傷も軽減することができます。上階の揺れも小さくできるため、タワーマンションや超高層ビルなどを中心に用いられてきました。

一方、制震構造には、制震装置の位置や数によって十分な効果を発揮しない場合がある、地盤が弱かったり敷地内で地盤の強さが均一でなかったりすると効果が薄まりやすい、といったデメリットもあります。

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免震構造

3つの構造のなかで、地震による横揺れを抑える効果が最も大きいとされるのが免震構造です。免震構造は、建物と基礎の間にローラーや積層ゴムなどの絶縁部材を入れた免震層を設けて、建物と地面を切り離した構造のことです。地面と建物が直接接しないので、地震による水平方向の揺れ（横揺れ）が建物に伝わるのを防げます。

制震構造よりもさらに横揺れを抑えられるので、大地震のあとも生活を継続できる可能性が高まるのは大きなメリットです。また、上階の揺れもかなり抑えられます。一方、導入コストやメンテナンスコストが高額になりやすい、縦揺れに対しては弱い、強風による揺れなど地震以外の揺れには効果が期待できないといったデメリットも存在します。

地震に強い家の5つ特徴

地震に強い家の6つの特徴

地震に強い家を示す基準として「耐震等級」「地震に対しての構造」を紹介しましたが、それ以外で、地震に強い家が共通して持つ6つの特徴を解説します。

家の形がシンプル

建物形状がシンプルな家は、地震によるエネルギーのかかり方に偏りが生じにくく、地震に強くなる傾向にあります。具体的には、上空から見たとき、正方形や長方形などの整形になっている家は地震に強いのです。

これに対し、L字型やコの字型、壁に凹凸が多いなど複雑な形状をした家は、地震による力が特定の箇所に集中する可能性があり、工法によっては耐震強度が下がりやすくなります。上階の面積が下階よりも大きい、オーバーハンチングやピロティ構造かどうかも工法によっては、耐震強度に影響します。

建物の高さが低い

地震の揺れは、建物の下層階よりも高層階で大きくなります。よって、2階建ての住宅よりも上階のない平屋の住宅のほうが地震には強いでしょう。平屋だと上階の重量を支える必要もなくなり、家自体の重さも軽くなるため、地震の揺れがもたらす建物へのダメージ軽減にもつながります。

建物の質量が小さい

建物全体に伝わる地震のエネルギーは、質量に比例するとされています。建物の質量が小さいほど揺れも小さくなることから、地震に強いと表現できるでしょう。

建物の質量は、どの建材を使用するかで異なります。比較的重いコンクリート造や鉄骨は質量が大きく、木造は小さめといえます。ただし、質量が小さくても構造や地盤の状況によって耐震性は変わるため、総合的に判断することが大切です。

築年数が経っていない

建物の築年数も地震への強さに大きく影響する場合があります。新築注文住宅は基本的に問題ありませんが、中古住宅を購入する際は築年数も十分に考慮しましょう。

具体的には、1981年6月よりも前に建築確認を受けた物件は、旧耐震基準で建てられている可能性が高いので注意が必要です。原則は新耐震基準で建てられた家を選ぶようにし、旧耐震基準の家であっても耐震基準を受けていて、必要な耐震補強工事を実施済みのものを選ぶと安心でしょう。

なお、2000年にも耐震基準が大きく見直されています。木造の中古住宅を検討するときは、2000年基準を満たしている家を選ぶとより安全性が高まります。

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地震に強い家の判断基準

地震に強い家を判断するとき、着目するとよいポイントがいくつかあります。代表的な5つの判断基準について、詳しく見ていきましょう。

耐震等級が高いか

まずは、耐震等級の高さを確認しましょう。耐震等級が2級以上の建物は、長期優良住宅の性能を有していると判断できます。最高等級の耐震等級3であれば、大きな地震の揺れでもダメージは少なく、その後も住み続けられると判断できるでしょう。

ハウスメーカーを選ぶ際は、大空間や大開口を実現しながらも、耐震等級3の取得実績が多い会社を選ぶと安心です。

実大振動実験をしているか

シミュレーションではなく、実物と同じ大きさ・同じ仕様の家を実験装置の上に乗せ、地震動に似せた揺れを与えることで耐震性を検証する実験を「実大振動実験」と呼びます。

多くのハウスメーカーが実施しており、たとえばトヨタホームでは震度6以上の大地震17回を含む、トータルで90回にもおよぶ厳しい条件で公開実験を実施しています。実験の結果、構造体の損傷は一切なく、大地震のあとでも安心して住み続けられるだけの耐震性能を有することが実証されました。

構造体と工法はなにを用いているか

耐震性の高さは、建物の骨組みに使用する構造体と工法によっても異なります。構造体・工法の主な種類と特徴は、以下のとおりです。

構造体	工法	特徴
木造	在来軸組工法	柱・梁・筋交いなどの木材で骨組みを作る工法
	枠組壁工法（2×4工法）	木造の枠組みに合板を接合して面構造を作る工法
	木質パネル工法（プレハブ工法）	工場で製造した床・壁・天井パネルを現場で組み立てる工法
鉄骨造	鉄骨軸組工法（ブレース工法）	柱・梁・筋交いなどの骨組みに鋼材を使用し、斜めの構造材で組む工法
鉄骨造	鉄骨ラーメン工法	鉄骨の柱・梁を溶接などで接合し、枠組みを形成する工法
RC造	壁式工法	柱がなく壁・床のみで構成する工法
RC造	RCラーメン工法	鉄筋コンクリートの柱・梁を溶接などで接合し、枠組みを形成する工法

一般的には、木造よりも鉄骨造のほうが耐震性が高いとされています。

しかし、一口に木造住宅といっても、工法によって耐震性は異なるため注意しましょう。木造の場合、伝統的な木造軸組工法より、枠組み壁工法で建てるほうが耐震性は高くなる傾向です。

地盤調査や地盤改良をしっかり行っているか

建物が頑丈でも地盤が軟弱だと、地震発生時に不同沈下を引き起こす可能性があるため注意が必要です。現在は新築の際に地盤調査の実施が義務付けられており、具体的には以下の項目を調査します。

・地耐力：地盤が建物を支える能力はどれくらいか

・土質：地盤を構成する土の種類・性質

・地下水位：地下室の水位

調査の結果を基に地盤の強度や安定性を評価し、地盤改良の必要性や工法を決定する流れです。軟弱地盤のほか、液状化や不同沈下の可能性があると判断された場合は、地盤改良工事が必要です。

地盤改良工事には「表層改良工法」「鋼管杭工法」「柱状改良工法」などがあり、方法や費用が異なります。最適な地盤改良を実施し、安心して住み続けられる家づくりを実現しましょう。

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トヨタホームが地震に強い理由｜強固な構造と工場品質

トヨタホームのシンセシリーズでは、高層ビルにも採用される「鉄骨ラーメン構造」を住宅に取り入れています。鉄の柱と梁を強固に接合し、一体化した箱型のユニットで建物を支えることで、地震の力を建物全体で受け止める強靭な構造を実現しています。

構造体には、業界トップクラスとなる125mm角の太い鉄骨柱を採用。柱と梁の接合部には、変形を抑える「ダイアフラム」を内蔵しており、接合部の強度はダイアフラムがない場合の約35倍です。さらに、柱と梁をボックス状に組み上げることで、1本の柱と比べて約1.5倍の強度を確保しています。

こうした構造性能を安定して発揮するため、住まい全体の約85％を天候の影響を受けにくい工場内で生産。ロボット溶接やレーザー測定を活用し、寸法精度や溶接強度、防錆処理など500項目以上の品質検査を行っています。設計上の耐震性能だけでなく、それを一邸一邸正確につくり上げる工場品質も、トヨタホームならではの強みです。

災害時に強い、地震・台風に備えるトヨタホームのレジリエンス住宅