Carbon neutral

カーボンニュートラルへの
取り組み

Message

メッセージ

基本的な考え

トヨタホームは2050年度までにあらゆる製品の生産、販売、使用などで二酸化炭素(CO2) 排出量をゼロとします。その中間目標として2030年度にCO2排出量を2020年度比で半減します。またRE100に基づき2040年までに事業活動における再生可能エネルギー化率100%を目指します。まず、工場や物流における排出量を削減するとともに、仕入先と連携し購入部材でも排出量を抑え、さらにPPAモデル (オン・オフ)、卒FIT電力買取の強化などにより再生可能エネルギーの使用拡大を図ります。あわせて、新築戸建の90%をZEH(ゼロエネルギーハウス) とするほか集合住宅でもゼロエネルギー化を推進。さらにリフォームでもCO2削減に貢献します。

CO2排出量（t）〈実績と計画〉

※新築戸建・低層集合住宅におけるサプライチェーン全体での排出量

新築戸建ZEH比率〈実績と計画〉

※ZEH比率：一般社団法人環境共創イニシアチブへのZEHビルダー実績報告値。新築注文戸建住宅と新築建売戸建住宅に対するZEH（Nearly ZEH、ZEHOriented含む）の割合

トヨタホームは、一般社団法人環境共創イニシアチブに登録されている「ZEHビルダー」です。国が掲げる政策目標の実現に向けて、関係省庁等が策定した「ZEHロードマップ」に基づき、全社を挙げて2016年より普及に向けた取り組みを行い、着実に普及に努めてまいりました。各年度の実績および、30年度の計画を左記のとおり設定しておりますが、ZEH率のみならず、住宅エネルギーマネジメントの提案強化をし、脱炭素社会実現に向けて、推進強化と技術革新を図ってまいります。

集合住宅ZEH〈実績と計画〉

トヨタホームにおいては、ZEH普及促進に向けてZEHモデルとなる高断熱設計や省エネ設備を適切に評価することで、快適・健康に住まいつつ、賢くエネルギーを使用するライフスタイルなど住まい方も含めた提案をお客様に展開します。
そのなかで集合住宅は、2025年度の供給物件のうち、低層集合住宅は25％、中層・高層集合住宅は100％が、目指すべき水準以上を満たしました。
今後もオーナー様および入居者様への普及活動を継続し、2030年度までには、すべての供給物件においてZEH-Mシリーズの実現を目指します。あわせて、低層集合住宅は50％、中層・高層集合住宅は100％が目指すべき水準以上を満たすことを目標に、取り組みを推進してまいります。

〈目指すべき水準：新築の住棟において以下のいずれかを達成〉
　・低層：『ZEH-M』※、Nearly ZEH-M
　・中層：『ZEH-M』※、Nearly ZEH-M、ZEH-M Ready
　・高層：『ZEH-M』※、Nearly ZEH-M、ZEH-M Ready、ZEH-M Oriented
　※一次エネルギー消費量削減率（再エネ等含む）において100％以上を達成

Point.01

ISO14001の取得

ISO認証の取得による、環境パフォーマンスの向上。

トヨタ全社の環境配慮への取り組みから、春日井・栃木・山梨の3事業所でISO14001認証も取得し、これからの時代にふさわしい家づくりを、生産段階から厳しく追及しています。

国際環境マネジメントシステム規格　ISO14001認証

Point.02

CO2排出量低減

サプライチェーンCO2排出量

CO2排出量をサプライチェーンで算出すると、右図の通り、2024年度は389,043tとなりました。今後とも各カテゴリーで排出量の低減に努めます。

工場のCO2排出量低減

2024年度は2023年度に比べて、CO2排出量が22％減少し、生産床面積当りの原単位も19％減少しました。主なCO2排出量低減対策としては、LPGから都市ガスへの燃料転換（山梨事業所）、CO2フリー電気の採用（栃木事業所）、設備の運転条件見直し（春日井・栃木・山梨事業所）などを実施しました。また、春日井事業所（2025年3月～）、山梨事業（2024年3月～）において、発電事業者が当社敷地内に太陽光発電設備を設置し発電された電気を購入するオンサイトPPAを導入しています。